ザ・ホワイトハウス7-12 第144話 メルトダウンの危機 Duck and Cover

　
いくらドラマとは言え、
選挙戦のターニングポイントとなる設定として、
少し洒落にならない出来事だと思いました。

そのような重大時にどのような行動をとるべきか。
両陣営の各々が試される。

ブルーノは的確に判断していましたが、
ヴィニックを抑えきることができなかった。

ジョシュは初期判断は適切だったが、
最後まで我慢することはできなかった。
彼は幸運でした。

両候補の対応としては、
動かざること山の如く、が必要であったようです。


ゲスト：　JK・シモンズ「スパイダーマン」、ロン・シルバー
脚本　：　イーライ・アティー
監督　：　クリストファー・ミシアーノ
　　
　
　　

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（　20110319追記　）

「いくらドラマとは言え、」「洒落にならない」と表現したことが、
現実の日本で起こってしまいました。

カリフォルニアの原子力発電所が爆発の危機に陥るという、
アメリカでは、2006年1月に放送され、
日本では、2009年10月に放送されたこのエピソード。

発電所は、サンアンドレア発電所。

（　当エピソードでは、事故の原因は、
　　規制緩和によるなんらかの対応不足が示唆されているのですが、　）

サンアンドレアとはアメリカ西海岸の断層の名前でもあります。
（　サンアンドレアス断層　）

原因は給水ポンプの故障。
原子炉は自動的に停止したが、
冷却水が炉心に注入されないことにより、
燃料棒がむき出しになり、
メルトダウンが起きる可能性が生じた、
というお話です。


そして今、
東日本大震災（東北関東大震災・東北地方太平洋沖地震）
における地震と津波により、
東京電力の福島第一原子力発電所と同第二原発で、
炉心溶融を含む大事故が発生、
本当に洒落にならない事態となっています。


あらためて、このエピソードを観て、
（　ドラマの主筋は、
　　事故の裏での大統領候補同士の政治的駆け引きなのですが、　）

・報告を受け、
　15分で対応を考え声明を発表できるよう、指示を出す大統領。
　大統領「これからの1時間半の我々の対応で~
　　パニックが起きるかどうか決まる。
　　最初に不安に思ったら、それは消えない」

・全体を指揮する担当者を決めることを進言する首席補佐官、
　即座にそれは自分がやると決める大統領。

・21時2分に事故発生、21時19分に報告を受け、
　21時34分に会見を開く大統領。
　大統領「何が起ころうと我々（連邦政府・州政府）が処理します」

・建物内の圧力が高まり爆発を懸念するスタッフたち。
　燃料棒が水素ガスを発生させている、という説明

・情報の発表窓口を
　ホワイトハウスの報道官（広報部長）に集中させる対応。

・大統領は、並行して、
　カザフスタンでの中国とロシアの衝突危機にも対処している。

・避難が完了しないうちに、建物内の圧力が限界に近づき、
　やむを得ず、水蒸気放出を決断、指示する大統領。

・予想に反し安全基準以上の放射線量が計測され、
　スタッフはパニック発生を心配するが、大統領は即座に発表を指示。
　大統領「市民に知らせないと」

・予備パイプが破損したため、手動でバルブを修理しなければならなくなり、
　やむを得ず安全基準の5倍の放射線のなかへの作業を指示する大統領。
　高濃度下での追加作業が発生し、許容時間以上の作業をさせるか否か。
　進言できず目を伏せる官僚たち、作業を指示する大統領。
　作業員は、放射線障害でひとりが死亡、ひとりが重症。

・さらに作業員を送り込まなければならない。
　決断の重さに苦悩する大統領、
　他に委ねることなく、自分で判断、指示を出す。
　この作業で最悪の事態は回避された。

・事故地域で会見を開く大統領。
　大統領「解明には数年かかるかもしれませんが、
　　わかり次第、包み隠さずお話します。」

・大統領は、「〜します。」とは言うが、
　「がんばりましょう。」みたいなことは言わない。


というような内容から、

・現実を予言する、このドラマの着眼や具体的な組み立ての素晴らしさ。

・それでも、ドラマはドラマに過ぎず、
　現実はよりシビアであるだろうということ。

・国難に必要なものは、リーダーシップであること。

・情報の発信を整理する重要性や報道官というプロフェッショナルの必要性

・テレビ画面には映ることがなくとも、
　言い過ぎでなく命を賭けて、危険に身を投じ、
　大規模災害を食い止めようと奮闘している人たちの存在。

・もう既に発生しているであろう、
　東京電力、協力企業、自衛隊、警察、消防の担当者の放射線被害。

などに思いを馳せました。


現実の事態は未だ収束していませんが、
少しでも良い結果が少しでも早く出ることを祈っています。
　　
　　
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20120304追記　

2012年2月27日読売新聞より

国会の「東京電力福島原子力発電所事故調査委員会」（委員長＝黒川清・元日本学術会議会長）で、リチャード・メザーブ元米原子力規制委員会（ＮＲＣ）委員長は、
東電福島第一原発事故で菅首相（当時）が放射性物質を含む蒸気を外部に放出する「ベント」の実施などを指示したことに言及し、
「米国では考えられない。そんな決定を大統領がすることはない」と述べた。
また、米国での原発事故発生時の対応について
「規制当局（ＮＲＣ）と事業者が緊密に連携する。
基本的に責任を取るのは事業者というのが徹底されている」と指摘。
米国では原発事故対応で政治家が関与するケースは限定的との見解を示した。

とのこと。